沿革

昭和28年(1953) 青い鳥(子どもを守る)運動
昭和29年(1954) 移動幼稚園の設立
昭和30年(1955) 浪速短期大学附設、湖東幼稚園設立
昭和39年(1964) 浪速短期大学附設より分離
学校法人湖東学園 湖東幼稚園認可
湖東第二幼稚園設立
学校法人湖東学園設立
昭和43年(1968) 西原幼稚園設立
昭和44年(1969) 東部幼稚園設立
昭和49年(1974) 阿蘇白水村野外研修所開設
昭和51年(1976) 九州こども教育綜合研究所附設
昭和53年(1978) 西原幼稚園に障害児学級併設
姉妹園 社会福祉法人湧光会 せきれい保育園設立
昭和54年(1979) 日本情報処理専門学院設立(水前寺)
昭和55年(1980) 日本情報処理専門学校に校名変更
湖東学園本部落成(健軍3丁目)
昭和56年(1981) 日本情報処理専門学校 2年制コンピュータコース開設
昭和57年(1982) 日本情報処理専門学校 健軍校舎開校
日本育英会奨学生(第1回)スタート
昭和58年(1983) 吹奏楽文化交流(カナダ)
日本情報処理専門学校 新校舎移転(湖東町)
日本情報処理専門学校 児童文化学科開設
昭和59年(1984) 浪速短期大学と併修
昭和60年(1985) 幼児教育こども研修所設立
昭和62年(1987) 日本情報処理専門学校 パソコンLANのCAIシステム導入
昭和63年(1988) コンピュータシステムコース・コンピュータビジネスコースに改称
日本情報処理専門学校 文部省職業教育高度化開発研究指定校
昭和64年(1989) 日本情報処理専門学校 産能短期大学との併修制度新設
平成  1年(1989) 日本情報処理専門学校10周年
平成  2年(1990) 西原幼稚園 文部省幼稚園教育研究指定校
日本情報処理専門学校 花畑校(朝日新聞第一生命ビル)開校
児童文化学科を幼児指導者養成学科に名称変更
花畑校に秘書養成コース、公務員コース新設
工業専門にメカトロニクスコース新設
平成  3年(1991) 日本情報処理専門学校 富士通大型汎用機M740-7導入
通産省 情報化人材育成連携機関委嘱校の指定
平成  4年(1992) 工業専門課程にデザインCAD科新設、CAD実習室設置
平成  5年(1993) 日本情報処理専門学校唐人町校設立
工業専門課程に情報システム工学科3年課程新設
平成  6年(1994) 工業専門課程に建設省認定の建築学科新設、建築実習棟設置
幼児絵本出版
平成  7年(1995) 専門士称号付与
阿蘇山野生学園開設
平成  8年(1996) 専門学校湖東カレッジに校名変更
専門学校湖東カレッジ唐人町校に校名変更
平成11年(1999) 教育センター設置 子育て支援事業充実
文化教養専門課程にクリエイティブ学科新設
専門学校湖東カレッジ 単位制導入
文部省 職業教育高度化開発研究指定校(4期目)
校内ネットワークシステム構築
平成12年(2000) 大阪芸術大学と教育提携(旧:浪速短期大学)校名変更(社会人対象)
平成13年(2001) 湖東カレッジ情報建築専門学校に校名変更
湖東カレッジ教育芸術専門学校に校名変更
日本語教育施設として認定
平成14年(2002) 教育社会福祉専門課程 幼児指導者養成学科に変更
文化教養専門課程にデザイン学科、美術学科、放送学科、及び日本語科を新設
平成16年(2004) 湖東カレッジ教育芸術専門学校津浦校舎設立
湖東学園50周年
平成18年(2006) 社会福祉法人湧光会 せきれい保育園分園開園
平成19年(2007) 教育社会福祉専門課程に人間福祉学科(4年課程)新設
文化教養専門課程のデザイン学科、美術学科、放送学科、映像学科を芸術学科
(デザインコース、美術コース、放送コース、映像コース)に変更
平成20年(2008) 学校法人近畿大学弘徳学園(近大姫路大学・近畿大学豊岡短期大学)と
教育連携開始
熊本県工業連合会組込システム活動グループと教育連携開始
平成21年(2009) 日本版デュアルシステム導入
附帯教育事業として基金訓練(職業訓練)を開始
平成22年(2010) 工業専門課程にIT経済学科を新設
平成23年(2011) 専門学校 湖東カレッジに校名変更
専門学校 湖東カレッジ唐人町校に校名変更
教育社会福祉専門課程に幼稚園学科を新設
平成24年(2012) 基金訓練を終了し、求職者支援訓練を開始
平成25年(2013) 指定保育士養成施設認定
平成26年(2014) 工業専門課程IT経済学科 文部科学大臣『職業実践専門課程』として認定
平成28年(2016) 子ども学科・子ども未来学科に名称変更
平成29年(2017) 日本語科を湖東校へ移設
平成31年(2019) ミャンマーのヤンゴン市に湖東カレッジミャンマーを開校
令和  2年(2020) 商業実務専門課程に国際ビジネス科を新設
令和  3年(2021) 日本語教育人材養成コースを新設